十分の一税（じゅうぶんのいちぜい、什一税）とは、（一般に）自発的な寄付、租税、徴税として支払われる、一般的には、ユダヤ人やキリスト教徒が宗教組織を支援するための、ある物の十分の一の部分のこと。今日、十分の一税は通常、自発的な現金、小切手、株式による支払い（什一献金）であるが、歴史的な意味での十分の一税は、農作物での支払いが可能であった。ヨーロッパには、幾つかの教会に什一献金を認め、税制に連動した正規の工程として機能する国々もある。

『旧約聖書』レビ記・申命記の文中に全ての農作物の10％が神のものであると説かれており、これを根拠に教皇庁が徴収した。 しかし、ローマ法にはこの規定がなく、あくまでも自由意志に基づく納付であるとする見解も存在し、同じキリスト教国であってもビザンツ帝国では課税されていなかった。

一方旧西ローマ帝国および西ヨーロッパ世界では、8世紀前半までに十分の一税を教皇に収める慣習が根付いていた。585年ではフランク王国のに司教会議において十分の一税の納付を怠るものは破門出来るものとした。 その後、779年カール大帝がヘルスタル勅令を出し、フランク王国に住む全住人が教会に納めるべき税金であると定め、以後一般的な税の一つとなった。

カロリング朝時代にキリスト教徒が司教区に払う税として定着。各地の司教が徴税の決定権を持った。 ただ、中世後期になると徴税権が一種の封として封建領主に与えられたり、徴税請負人に売買される事もあった。更に宗教改革以後には国王がその権限を接収して自己の財源にあてる例も見られた。

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